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福祉用具ってレンタルだけじゃないんです!

しおいり

こんにちは!

テクノエイドシクロのしおいりです(-ω-)/

 

もう、10月ですね…

はやいなーもうすぐまたお正月なんですね。驚きです。

歳を重ねるごとに1年が速く感じていましたが、コロナ禍になってからはほんっとに時間の流れが速く感じます…

少しこわいです。このままあっというまにおばあちゃんなんだろうなと…(._.)

福祉用具を見るときは、“自分が使うなら…”と老後のことを考える今日この頃です。

おばあちゃんになって、身体が辛くなっても、福祉用具をフル活用し快適に過ごしたいです!

 

 

今日は介護保険で購入できる福祉用具をご紹介しますー!

福祉用具にはレンタルできるものとレンタルできず購入になるものがあります。

貸与(レンタル)になじまない性質のものは介護保険を利用して購入する事が可能です。

「特定福祉用具」と呼ばれており、他人が使用したものを再利用することに心理的抵抗感が伴うものや使用によってもとの形態・品質が変化し、再利用できないものです。

例えば、入浴や排泄に用いる福祉用具ですね!

さっそく具体的な制度の仕組みについてご説明します。

 

まずは特定福祉用具販売の対象品目について

特定福祉用具販売の対象品目は直接肌に触れることが予測されるもので、他の人が使用したものを再利用することに抵抗のある用品です。

具体的には次の通りです!!

  • 腰掛け便座
  • 自動排泄処理装置の交換可能部品
  • 入浴補助用具
  • 簡易浴槽
  • 移動用リフトのつり具部分

 

腰掛便座に含まれるのがポータブルトイレなど

最近のポータブルトイレはお部屋に置いていても馴染むよう家具調のものも多いです!

 

入浴補助用具に含まれるのがシャワーチェアなど

 

この5品目は特定福祉用具とされており、介護保険を利用して購入することができます。

ただし、介護保険を利用して購入するため、破損した場合を除き、同一種目を複数購入することはできません。

 

特定福祉用具販売の対象者は・・・?

特定福祉用具販売の対象は要介護の認定を受けた方となります。

要支援者の場合は、「特定介護予防福祉用具購入」となります。

 

お金のはなし

福祉用具購入の限度額は、毎年4月1日から翌年3月31日までの1年間で、合計10万円までです。

介護保険を利用することにより65歳以上の方は1割、または一定以上の所得のある場合は2割、特に所得の高い場合は3割となります。

40歳から64歳までの方は1割です。

 支払いの流れは、利用者様がいったん全額を支払った後、「福祉用具購入費支給申請書」を市区町村の担当窓口に提出すると、費用の9割(一定以上所得者の場合は8割又は7割)が介護保険から払い戻されます。この方法を「償還払い(しょうかんばらい)といいます。

 

注意事項!!

特定福祉用具は都道府県の指定を受けている事業者で購入する必要があります!!!

指定を受けていない場合には介護保険の対象とならないため、全額自己負担です。

また、10万円を超えた額については、全額自己負担となります。購入できるのは同一年度内で1品目あたり原則1回までとなっています。

なお、指定を受けた事業者でも、福祉用具専門相談員から福祉用具に関する専門的な知識に基づく助言などを直接受けられない「通信販売」や「インターネット販売」等での購入は、介護保険給付の対象となりませんので注意が必要です!

 

シャワーチェアやポータブルトイレなど、これらの福祉用具を利用することで、利用者様の身体的負担やご家族様の介護の負担軽減などを図ることが出来ます。

ぜひお気軽にご相談くださいね!